「MBAのテキスト」を書き換える:今、経営者が学ぶべきマネジメントの知とは?

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約90分

根本 紘利
根本 紘利
モリ ジュンヤ
モリ ジュンヤ
ミナベ トモミ
ミナベ トモミ
濱脇 賢一
濱脇 賢一

7/23(土)に開催された「MBAのテキスト」を書き換える:今、経営者が学ぶべきマネジメントの知とは?のアーカイブ動画です。時代とともにマネジメントの前提となる考え方が変化する中、現代の経営層に求められる知や学びのあり方とは。

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チャプター

00:11 イントロダクション
09:15 本日のテーマについて
16:26 前回までのおさらい:「マネジメントの4命題」とは?
23:56 現代の経営層が抱える命題:①事業の多角化 ②チームの自立化
35:12 現代の経営層が抱える命題:③価値観の多様化 ④キャリア多様化
44:26 現代の経営層に求められる「経営知の体系学習」
48:15 現代経営のパラドックス・マネジメント:①企業価値のマネジメント②物的資本のマネジメント
01:01:48 現代経営のパラドックス・マネジメント:③社会関係資本のマネジメント ④社会関係資本のマネジメント
01:10:41 知を編み合わせることの重要性
01:16:00 話題提供を受けて
01:28:38 今後のイベントについて

今週のポイント

・まず、これまでの「マネジメントの教科書を書き換える」シリーズの概要や「マネジメントの4命題」を改めて説明した。その上で、現代の経営層が向き合っている4つの命題:①事業の多角化 ②チームの自律化 ③価値観の多様化 ④キャリアの多様化 をミナベから解説した。
・経営層が向き合う4つの命題は、解決策が確立されていないかつ、それぞれが絡み合っているため、常に「分からなさ」がつきまとう。そのため、現代の経営層は、最先端の理論と自組織での実践を行き来しながら、自分なりの経営を探索する必要がある。経営層こそ、学習者としての姿勢が求められるとミナベ・モリはまとめた。
・それでは、こうした命題に経営層はどう向き合えばよいのか。ミナベは、経営会議もまた「もぐら叩き」になりがちだといい、それを防ぐためには「分からなさ」の中でも、自分たちが探求すべきテーマ/問いを決定することが重要だと伝えた。

・こうした点を踏まえ、イベント後半では、そのテーマとなりうる4つのパラドックス・マネジメント:①企業価値のマネジメント ②物的資本のマネジメント ③社会関係的資本のマネジメント ④人的資本のマネジメント を解説した。

・不確実性の高まる現代においては、一人一人が実践を通じて「分からなさ」に向き合い、そこで生まれた知を編み合わせることによって、少しずつ「分からなさ」が解きほぐれていく。経営層に求められることは、そのための環境作りだとミナベは指摘する。
・まとめとして、ミナベは下図のCCMを参照しながら、組織としてどのような「分からなさ」に向き合うのか・どのような学習環境を作るのかを経営層が示し、それに触発されたメンバー一人一人が探求を続けて価値を還元するといった、循環を生むことが重要だと伝えた。

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出演者

根本 紘利
根本 紘利

ECコンサルティング業デザイナー→アパレル小売業Webマスター→在京民放テレビ局番組Webサイト制作・運用→地域商社プロジェクトマネージャー→Slerプロデューサーを経てMIMIGURI(旧DONGURI)に入社。クライアントワークの開発プロジェクトにおける設計や進行に加え、組織開発・推進のプロジェクトに従事し、自社ではプロジェクトマネジメントの体系化と組織浸透を目指し、全社プロジェクト品質の底上げやアジャイル推進を進めている。

モリ ジュンヤ
モリ ジュンヤ

株式会社inquire CEO

ミナベ トモミ
ミナベ トモミ

株式会社MIMIGURI 代表取締役Co-CEO

早稲田大学卒業後、家電メーカー勤務を経て独立。現在は、MIMIGURIが提唱するCCM(Creative Cultivation Model)の理論開発を基盤に、大企業からメガベンチャーまで様々な多角化企業における、経営・組織変革の専門家として自社経営とコンサルティングにおいて実践を進めている。
https://x.com/tomomiminabe
https://note.com/tomomina/

濱脇 賢一
濱脇 賢一

筑波大学理工学数学類卒。大学在学中よりコンサルタントとして独立し、創業支援や事業計画の立案、広告戦略立案や地域ブランディングに従事する。また、長期でのBPRによる業務改善、中期での経営企画部・営業部へのハンズオンコンサルティングも経験。2018年より前身であるDONGURIに入社。現在、MIMIGURIにおけるコンサルティング事業の事業長を務め、経営コンサルティングや組織デザイン・ブランド戦略の策定などのプロジェクトオーナーも努め、幅広く企業・組織・事業の成長に伴走する。

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